発表年月別（口頭発表を除く）はこちら 

▶分担執筆

1. 刑法演習サブノート210問［第2版］（井田良ほか編著，弘文堂，2024年3月）
2. 判例トレーニング刑法総論（成瀬幸典＝安田拓人編，信山社，2023年3月）
3. ハイブリッド刑法各論［第3版］（松宮孝明編，法律文化社，2023年3月）
4. 新・コンメンタール刑法［第2版］（松宮孝明＝金澤真理編，日本評論社，2021年2月）
5. はじめての刑法学（佐久間修編著，三省堂，2020年5月）
6. 刑法演習サブノート210問（井田良ほか編著，弘文堂，2020年4月）
7. ハイブリッド刑法総論［第3版］（松宮孝明編，法律文化社，2020年4月）
8. 判例プラクティス刑法Ⅰ総論［第2版］（成瀬幸典＝安田拓人編，信山社，2020年2月）
9. 問題演習基本七法2019（法学教室編集室編，有斐閣，2019年12月）
10. 新基本法コンメンタール刑法［第2版］（浅田和茂＝井田良編，日本評論社，2017年9月）
11. 新・判例ハンドブック刑法総論（高橋則夫＝十河太朗編，日本評論社，2016年9月）
12. リーディングス刑法（伊東研祐＝松宮孝明編，法律文化社，2015年9月）
13. ハイブリッド刑法総論［第2版］（松宮孝明編，法律文化社，2015年5月）
14. 改正児童ポルノ禁止法を考える（園田寿＝曽我部真裕編，日本評論社，2014年10月）
15. 新・コンメンタール刑法（伊東研祐＝松宮孝明編，日本評論社，2013年3月）
16. 新基本法コンメンタール刑法（浅田和茂＝井田良編・日本評論社・2012年9月）
17. ハイブリッド刑法各論［第2版］（松宮孝明編，法律文化社，2012年4月）
18. 判例プラクティス刑法Ⅱ各論（成瀬幸典ほか編，信山社，2012年3月）
19. 刑法の判例・各論（松原芳博編，成文堂，2011年10月）
20. 確認刑法用語250（佐伯仁志編，成文堂，2011年3月）
21. 確認刑事政策・犯罪学用語250［第2版］（石川正興ほか編，成文堂，2010年2月）
22. 判例プラクティス刑法Ⅰ総論（成瀬幸典＝安田拓人編，信山社，2010年1月）
23. プロセス演習刑法（町野朔ほか編，信山社，2009年4月）
24. ハイブリッド刑法各論（松宮孝明編，法律文化社，2009年1月）
25. ハイブリッド刑法総論（松宮孝明編，法律文化社，2009年1月）
26. 学習コンメンタール刑法（伊東研祐＝松宮孝明編，日本評論社，2007年4月）
27. 確認刑事政策・犯罪学用語250（石川正興ほか編，成文堂，2007年3月）
28. 刑法ゼミナール［各論］（三原憲三ほか編，成文堂，2006年9月）
29. はじめての刑法（伊東研祐編著，成文堂，2004年4月）

▶論説

1. 幇助行為の事実的基礎と規範的限定ー近時の裁判例を素材としてー，立命館法学405・406号（松宮孝明教授・村田敏一教授退職記念論文集）（2023年3月）451-470頁
2. 特殊詐欺事案における実行の着手ー最高裁令和4年2月14日決定を出発点としてー，山口厚ほか編『実務と理論の架橋ー刑事法学の実践的課題に向けてー』（成文堂，2023年2月）207-221頁
3. 特殊詐欺と承継的共同正犯ー最高裁平成29年12月11日決定の検討を通してー，刑法雑誌61巻2号（2022年6月）343-358頁
4. サイト等の管理・運営行為と共同正犯の成否ー最高裁令和3年2月1日決定を素材としてー，山口厚ほか編『高橋則夫先生古稀祝賀論文集［上巻］』（成文堂，2022年3月）839-853頁
5. 犯人蔵匿等罪・証拠隠滅等罪をめぐる近時の動向，刑事法ジャーナル70号（2021年11月）11-16頁
6. 幇助犯の限定ー幇助の促進性を中心に（特集・特殊詐欺と刑事法上の諸問題），法律時報92巻12号（2020年11月）43-48頁
7. 共同正犯の構造の再検討，佐伯仁志ほか編『刑事法の理論と実務②』（成文堂，2020年6月）79-97頁
8. 業務行為と詐欺幇助（特集・ケーススタディで考える特殊詐欺），法学セミナー779号（2019年12月）40-44頁
9. 危険運転致死傷罪と共同正犯，刑事法ジャーナル60号（2019年5月）18-23頁
10. 被害者を利用した間接正犯，刑法雑誌57巻2号（2018年3月）273-285頁
11. 共犯からの離脱と幇助犯の成否，立命館法学375・376号（浅田和茂教授退職記念論文集）（2018年3月）245-263頁
12. 暴行への途中関与と刑法207条，井田良ほか編『浅田和茂先生古稀祝賀論文集［上巻］』（成文堂，2016年10月）667-681頁
13. 共犯の因果性ー承継的共犯の問題を中心にー， 刑事法ジャーナル44号（2015年5月）4-9頁
14. 児童ポルノ単純所持の処罰根拠についてードイツの議論を手がかりにー，浅田和茂ほか編 『自由と安全の刑事法学・生田勝義先生古稀祝賀論文集』（法律文化社，2014年9月）143-154頁
15. 幇助犯における「線引き」の問題についてーWinny事件を素材としてー，立命館法学345・346号（赤澤史朗教授・上田寬教授退職記念論文集）上巻（2013年3月）458-474頁
16. 共犯の一般的成立要件について，川端博ほか編『理論刑法学の探究③』（成文堂，2010年6月）1-30頁
17. 客観的帰属論と共犯の処罰根拠論の関係，刑法雑誌50巻1号（2010年6月）6-14頁
18. Winny事件と中立的行為，刑事法ジャーナル22号（2010年5月）51-58頁
19. 不特定者に対する幇助犯の成否，立命館法学327・328号（生田勝義教授・大河純夫教授退職記念論文集）上巻（2010年3月）569-585頁
20. 共犯の処罰根拠と客観的帰属ー「中立的行為による幇助」と「必要的共犯」を素材としてー，刑法雑誌47巻3号（2008年4月）343-358頁
21. 児童ポルノを受領する行為の可罰性について，近畿大学法科大学院論集4号（2008年3月）79-96頁
22. 狭義の共犯の成立要件についてー「中立的行為による幇助」および「必要的共犯」の問題を素材としてー，立命館法学310号（久岡康成教授退職記念論文集）（2007年3月）251-269頁
23. 中立的行為による幇助と共犯の処罰根拠ー共犯論と客観的帰属論の交錯領域に関する一考察ー，斉藤豊治ほか編『神山敏雄先生古稀祝賀論文集第1巻』（成文堂，2006年6月）551-567頁
24. 共犯の処罰根拠と客観的帰属（1），愛知大学法学部法経論集166号（2004年12月）1-38頁
25. 盗品等に関する罪についてー被害者への盗品売却援助事例を手がかりにー（1～3完），愛知大学法学部法経論集159-161号（2002年7，12月，2003年3月）1-43，83-101，1-59頁
26. ドイツ処罰妨害罪に関する一考察ードイツ刑法 258条 5項についてー（1～2完），立命館法学270，273号（2000年9月，2001年2月）457-483，1971-2026頁
27. 必要的共犯についての一考察（1～4完），立命館法学263-266号（1999年6，9，10，12月）185-217，428-467，601-642，830-852頁

▶解説・紹介等

1. 犯人蔵匿等罪の論点，法学教室477号（2020年6月）12-16頁
2. 特集の趣旨・概要（特集・ケーススタディで考える特殊詐欺），法学セミナー779号（2019年12月）8-9頁
3. 児童ポルノをめぐる最近のドイツの動向，川端博ほか編『理論刑法学の探究⑧』（成文堂，2015年6月）203-224頁
4. 知的財産権侵害の罪，法学教室398号（2013年11月）96-106頁
5. 共犯からの離脱，法学教室359号（2010年8月）26-29頁
6. 不法原因給付と詐欺・横領，西田典之ほか編『刑法の争点』（2007年10月）192-193頁
7. 事後強盗罪における窃盗と暴行・脅迫との関連性について（研究ノート），愛知大学法学部法経論集168号（2005年7月）47-59頁
8. ファーストキット刑法総論・共犯，法学セミナー571号（2002年7月）24-27頁

▶判例研究

1. 偽装心中と殺人罪，最判昭和33・11・21，『実務に活かせる＝判例再考』判例時報社デジタルライブラリー「サブスク ロー・ジャーナル」（2023 年11月16 日掲載）

2. 外国公務員等に対する不正の利益の供与という不正競争防止法違反の罪についての共謀の成否，最判令和4・5・20，令和4年度重要判例解説（2023年4月）130-131頁

3. 不法原因給付にかかる物件の横領，最判昭和23・6・5，佐伯仁志＝橋爪隆編『刑法判例百選Ⅱ各論［第8版］』（2020年11月）128-129頁
4. 承継的共同正犯（2），最決平成29・12・11，佐伯仁志＝橋爪隆編『刑法判例百選Ⅰ総論［第8版］』（2020年11月）166-167頁
5. 保管中に盗品と知った場合の盗品等保管罪の成否，大阪地判平成31・2・13，法学セミナー777号（2019年10月）125頁
6. 不正受還付罪の実行行為の終了時期，大阪高判平成30・12・5，法学セミナー773号（2019年6月）121頁
7. インスリンの不投与の指示と被害者の母親を道具とする殺人の間接正犯・父親との保護責任者遺棄致死の共同正犯，東京高判平成30・4・26，平成30年度重要判例解説（2019年4月）148-149頁
   
8. アダルトサイトの管理運営者にわいせつ電磁的記録記録媒体陳列罪等の共謀共同正犯が成立するとされた事例，大阪高判平成30・9・11，新・判例解説Watch 2019年4月（法学セミナー増刊・速報判例解説 vol.24）（2019年4月）177-180頁
9. 危険運転致死傷罪の共同正犯の成否，最決平成30・10・23，法学セミナー769号（2019年2月）129頁
10. 強盗罪の実行の着手，東京地判平成29・9・29，法学セミナー765号（2018年10月）125頁
11. 詐欺罪の実行の着手，最判平成30・3・22，法学セミナー761号（2018年6月）121頁
12. 強制わいせつ罪における性的意図の要否，最大判平成29・11・29，法学セミナー757号（2018年2月）123頁
13. 詐欺看破後に関与した受け子に対する詐欺未遂罪の共同正犯の成否，福岡高判平成29・5・31，法学セミナー753号（2017年10月）121頁
14. 参考人の虚偽供述と犯人隠避罪の成否，最決平成29・3・27，法学セミナー749号（2017年6月）97頁
15. 危険運転致死傷罪の共同正犯の成立が肯定された事例，札幌地判平成28・11・10，法学セミナー745号（2017年2月）121頁
16. 児童に「淫行」を「させる行為」の意義と判断方法，最決平成28・6・21，法学セミナー741号（2016年10月）115頁
17. 同時傷害の特例の趣旨・適用条件・適用範囲，最決平成28・3・24，法学セミナー737号 （2016年6月）123頁
18. 同時傷害の特例における暴行と傷害との因果関係および暴行の機会の同一性，名古屋高判平成27・4・16，平成27年度重要判例解説（2016年4月）153-154頁
19. 保護責任者遺棄罪における「遺棄」に当たらないとされた事例，大阪高判平成27・8・6，法学セミナー733号（2016年2月）97頁
20. 精神医学者の意見を採用し得ない合理的な事情が認められた事例，最判平成27・5・25，法学セミナー729号（2015年10月）129頁
21. 死亡結果を惹起した暴行への途中関与と刑法207条，仙台地判平成25・1・29，法学セミナー725号（2015年6月）121頁
22. 傷害罪の承継的共同正犯の成否，最決平成24・11・6，新・判例解説Watch 2015年4月（法学セミナー増刊・速報判例解説 vol.16）（2015年4月）167-170頁
23. わいせつ電磁的記録等送信頒布罪にいう「頒布」 に当たるとされた事例，最決平成26・11・25，法学セミナー721号（2015年2月）115頁
24. 死体遺棄行為の承継が否定された事例，東京地立川支判平成26・3・20，法学セミナー717号（2014年10月）127頁
25. 不法原因給付にかかる物件の横領，最判昭和23・6・5，山口厚＝佐伯仁志編『刑法判例百選Ⅱ各論［第7版］』（2014年8月）126-127頁
26. 共犯と錯誤（2），最決昭和54・4・13，山口厚＝佐伯仁志編『刑法判例百選Ⅰ総論［第7版］』（2014年8月）182-183頁
27. 刑法207条と傷害致死罪，名古屋地判平成25・7・12，法学セミナー713号（2014年6月）117頁
28. インサイダー取引罪における情報伝達行為の可罰性，横浜地判平成25・9・30，法学セミナー709号（2014年2月）123頁
29. 少年の精神鑑定を命じられた医師がその過程で知り得た少年等の秘密を漏らした行為について秘密漏示罪の成立が肯定された事例，最決平成24・2・13，新・判例解説Watch 2013年10月（法学セミナー増刊・速報判例解説 vol.13）（2013年10月）141-144頁
30. わいせつな電磁的記録等の「頒布」の意義，東京高判平成25・2・22，法学セミナー705号（2013年10月）113頁
31. 児童ポルノ公然陳列罪の成否が争われた事例，最決平成24・7・9，法学セミナー701号（2013年6月）119頁
32. 傷害罪の共同正犯の成立範囲，最決平成24・11・6，法学セミナー697号（2013年2月）133頁
33. PTSDが「傷害」に当たるとされた事例，最決平成24・7・24，法学セミナー693号（2012年10月）143頁
34. 昏酔による意識障害と傷害罪における「傷害」との関係，最決平成24・1・30，法学セミナー689号（2012年6月）129頁
35. 危険運転致死傷罪の成立が肯定された事例，最決平成23・10・31，法学セミナー685号（2012年2月）121頁
36. 「偽造」 の成立に必要な外観の判断方法，東京地判平成22・9・6，法学セミナー681号（2011年10月）133頁
37. キャッシュカードの暗証番号を聞き出す行為と2項強盗罪の成否，東京高判平成21・11・16，法学セミナー677号（2011年5月）125頁
38. 共犯者が住居に侵入した後強盗に着手する前に現場から離脱した場合において共謀関係の解消が否定された事例，最決平成21・6・30，刑事法ジャーナル27号（2011年2月）81-86頁
39. 賄賂罪における職務関連性が肯定された事例，最決平成22・9・7，法学セミナー673号（2011年1月）119頁
40. インターネット上の表現行為と名誉毀損罪の成否，最決平成22・3・15，法学セミナー669号（2010年9月）123頁
41. 治療中止と殺人罪の成否 ― 川崎協同病院事件最高裁決定―，最決平成21・12・7，法学セミナー665号（2010年5月）121頁
42. 共同正犯の形態で遂行された窃盗罪の成立範囲，最決平成21・6・29，判例セレクト2009［1］（法学教室353号別冊付録）（2010年2月）30頁
43. 児童淫行罪と児童ポルノ製造罪の罪数関係，最決平成21・10・21，法学セミナー661号（2010年1月）131頁
44. 共犯からの離脱が否定された事例，最決平成21・6・30，法学セミナー657号（2009年9月）127頁
45. 防衛行為の一体性，最決平成21・2・24，法学セミナー653号（2009年5月）123頁
46. 赤色信号を「殊更に無視し」の意義，最決平成20・10・16，法学セミナー649号（2009年1月）127頁
47. 過剰防衛の成立が否定された事例，最決平成20・6・25，法学セミナー645号（2008年9月）131頁
48. 写真集のわいせつ性が否定された事例ーメイプルソープ写真集事件ー，最判平成20・2・19），法学セミナー641号（2008年5月）123頁
49. 権限の内部的制限と有価証券偽造罪，最決昭和43・6・25，西田典之ほか編『刑法判例百選Ⅱ各論［第6版］』（2008年3月）206-207頁
50. 共犯と身分（2），最判昭和32・11・19，西田典之ほか編『刑法判例百選Ⅰ総論［第6版］』（2008年2月）188-189頁
51. 刑罰法規の広範性と限定解釈ー広島市暴走族追放条例事件ー，最判平成19・9・18），法学セミナー637号（2008年1月）115頁
52. ATM盗撮と建造物侵入罪等の成否，最決平成19・7・2，法学セミナー633号（2007年9月）115頁
53. 証拠偽造を具体的に考案して積極的に提案していた者に対する証拠隠滅教唆の成否，最決平成18・11・21，刑事法ジャーナル8号（2007年7月）140-145頁
54. 科学技術の開発・提供と幇助犯の成否ーWinny事件第1審判決ー，京都地判平成18・12・13，法学セミナー629号（2007年5月）124頁
55. 犯人が死亡していた場合における犯人隠避罪の成否，札幌高判平成17・8・18，判例セレクト2006（法学教室318号別冊付録）（2007年3月）39頁
56. 横領罪への親族相盗例の準用が否定された事例，福島地判平成18・10・25，法学セミナー625号（2007年1月）110頁
57. 危険運転致傷罪の成立が肯定された事例，最決平成18・3・14，法学セミナー621号（2006年9月）110頁
58. 無免許運転の故意が認められた事例，最決平成18・2・27，法学セミナー617号（2006年5月）132頁
59. 傷害罪の成立が肯定された事例，最決平成17・3・29，法学セミナー613号（2006年1月）121頁
60. 児童買春周旋罪の成立が否定された事例，東京高判平成15・5・19，法学セミナー609号（2005年9月）129頁
61. 事後強盗罪の成立が否定された事例，最判平成16・12・10，法学セミナー605号（2005年5月）125頁
62. 第三者の行為の介入と因果関係の存否，最決平成16・10・19，法学セミナー601号（2005年1月）121頁
63. 被害者の不適切な行為の介入と因果関係の存否，最決平成16・2・17，法学セミナー597号（2004年9月）113頁
64. 自殺行為の強制と殺人罪の成否，最決平成16・1・20，法学セミナー593号（2004年5月）115頁
65. 被害者の危険な行為の介入と因果関係の存否，最決平成15・7・16，法学セミナー589号（2004年1月）124頁
66. 横領物の横領，最大判平成15・4・23，法学セミナー585号（2003年9月）114頁
67. 窃盗等の被害者を相手方として盗品等の有償の処分のあっせんをする場合と盗品等処分あっせん罪の成否，最決平成14・7・1，愛知大学法学部法経論集162号（2003年8月）1-18頁
68. 脅迫罪の罪質，最判昭和35・3・18，芝原邦爾ほか編『刑法判例百選Ⅱ各論［第5版］』（2003年4月）22-23頁
69. 背任罪の共同正犯，東京地判平成13・10・22，判例セレクト2002（法学教室270号別冊付録）（2003年3月）32頁
70. 無断転貸された土地の既存施設の改築が不動産侵奪罪にあたるとされた事例，最決平成12・12・15，判例セレクト2001（法学教室258号別冊付録）（2002年3月）34頁
71. 一　建造物侵入，強盗致傷罪の共同正犯として起訴された被告人について， 幇助犯が成立するとした事例　二　建造物侵入及び窃盗の幇助罪と事後強盗致傷の幇助罪に該当するが， 窃盗の幇助罪は事後強盗致傷の幇助行為と時間的，場所的に近接した一連の行為であるとして窃盗の幇助罪は事後強盗致傷の幇助罪に吸収されるとした事例，大阪地堺支判平成11・4・22，愛知大学法学部法経論集157号（2001年12月）109-129頁

▶翻訳

1. ギュンター・ヤコブス「従属性ー共同組織化の前提条件について」（共訳）立命館法学253号（1997年10月） 644-665頁（若干の修正の上，松宮孝明編訳『犯罪論の基礎ーギュンター・ヤコブス著作集［第１巻］』〔成文堂，2014年11月〕145-165頁に収録）

▶その他

1. サイバー犯罪・組織犯罪と共犯（日本刑法学会第100回大会ワークショップ記録），刑法雑誌62巻3号（2023年7月）513-518頁
2. 法律は「暗記ゲー」ではない！―刑法の思考戦を追体験しよう：仲道祐樹著『刑法的思考のすすめ』（大和書房，2022年）（書評），法学セミナー813号（2022年10月）124-125頁
3. 法学学習強化計画―憲法・民法・刑法を中心に（座談会），法学教室501号（2022年6月）40-54頁
4. 教科書を読む，法学教室493号（2021年10月）2-3頁
5. 「罪と罰」について考えるー刑法の魅力と学び方，法学セミナー795号（2021年4月）41-47頁
6. 共同研究の趣旨（日本刑法学会関西部会共同研究「共犯論の現状と課題」の趣旨説明），刑法雑誌60巻1＝2＝3合併号（2021年1月）35-38頁
7. 特殊詐欺と刑法解釈ー未遂と共犯を中心に（日本刑法学会第97回大会ワークショップ記録），刑法雑誌59巻3号（2021年9月）478-483頁
8. 演習刑法，法学教室462号（2019年3月）146-147頁
9. 原口伸夫著『未遂犯論の諸問題』（成文堂，2018年）（書評），刑事法ジャーナル59号（2019年2月）140-141頁
10. 演習刑法，法学教室461号（2019年2月）150-151頁
11. 演習刑法，法学教室460号（2019年1月）142-143頁
12. 演習刑法，法学教室459号（2018年12月）130-131頁
13. 演習刑法，法学教室458号（2018年11月）136-137頁
14. 演習刑法，法学教室457号（2018年10月）126-127頁
15. 演習刑法，法学教室456号（2018年9月）154-155頁
16. 演習刑法，法学教室455号（2018年8月）136-137頁
17. 演習刑法，法学教室454号（2018年7月）132-133頁
18. 演習刑法，法学教室453号（2018年6月）132-133頁
19. 演習刑法，法学教室452号（2018年5月）128-129頁
20. 演習刑法，法学教室451号（2018年4月）132-133頁
21. 新しい判例教材のねらいーSTART UP シリーズ刊行に寄せて（座談会），書斎の窓651号（2017年5月）4-15頁
22. 2007年学界回顧・刑法（資料，共著），法律時報79巻13号（2007年12月）66-83頁
23. 2006年学界回顧・刑法（資料，共著），法律時報78巻13号（2006年12月）65-81頁
24. 2005年学界回顧・刑法（資料，共著），法律時報77巻13号（2005年12月）61-74頁
25. シンポジウム・裁判員制度の展望と課題（資料，コーディネーターとして記録を整理・編集），愛知大学法学部法経論集168号（2005年7月）89-153頁

▶学会報告

1. 因果的共犯論の再検討（ワークショップ，オーガナイザー），日本刑法学会第102回大会（龍谷大学，2024年6月）＜予定＞
2. サイバー犯罪・組織犯罪と共犯（ワークショップ，オーガナイザー），日本刑法学会第100回大会（関西学院大学，ハイブリッド方式，2022年5月）
3. 判例における共同正犯理論とHPS事件（分科会「サイバー空間における共同正犯とリモート捜査（最高裁令和3年2月1日決定を素材に）」での個別報告として），情報ネットワーク法学会第21回研究大会（オンライン，2021年11月）
4. 特殊詐欺と承継的共同正犯ー最高裁平成29年12月11日決定の検討を通してー（共同研究・分科会Ⅰ「特殊詐欺と最高裁判例」での個別報告として），日本刑法学会第99回大会（オンライン，2021年5月）
5. 特殊詐欺と承継的共同正犯―最高裁平成29年12月11日決定の検討を通して―（共同研究・分科会Ⅰ「最高裁判例と詐欺罪」での個別報告として），日本刑法学会第98回大会（九州大学，2020年5月） ← 新型コロナウイルス感染拡大のため中止
6. 共犯論の現状と課題（共同研究，オーガナイザー），日本刑法学会関西部会（キャンパスプラザ京都，2020年1月）
7. 特殊詐欺と刑法解釈ー未遂と共犯を中心にー（ワークショップ，オーガナイザー），日本刑法学会第97回大会（一橋大学，2019年5月）
8. 共謀概念の意義・根拠・外延（ワークショップ 「『共謀』概念の意義」 での話題提供として），日本刑法学会第96回大会（関西大学，2018年5月）
9. 被害者を利用した間接正犯（共同研究・分科会Ⅰ「被害者の意思・関与と刑法解釈」での個別報告として），日本刑法学会第95回大会（慶應義塾大学，2017年5月）
10. 狭義の共犯の因果性・帰属性（ワークショップ「狭義の共犯論」での話題提供として），日本刑法学会第94回大会（名古屋大学，2016年5月）
11. 客観的帰属論と共犯の処罰根拠論の関係（共同研究「客観的帰属論と共犯論の関係」での個別報告として），日本刑法学会関西部会（関西学院大学，2009年7月）
12. 共犯の処罰根拠と客観的帰属ー「中立的行為による幇助」 と 「必要的共犯」を素材としてー（研究報告），日本刑法学会第85回大会 （名城大学，2007年5月）
13. 答責性原理からみた正当防衛の根拠と限界（ワークショップ「正当防衛論の理論的基礎と課題」での話題提供として），日本刑法学会第83回大会（北海道大学，2005年6月）
14. 犯罪の国際化と刑法の場所的適用範囲（ワークショップ「犯罪地」での話題提供として），日本刑法学会第81回大会（日本大学，2003年5月）
15. 必要的共犯について（研究報告），日本刑法学会名古屋部会（朝日大学，2001年9月）
16. 必要的共犯についての一考察（研究報告），日本刑法学会関西部会（八尾市文化会館，1999年7月）

▶ 学外の研究助成

1. 正犯責任の規範的限定：危険運転致死傷罪を素材として，日本学術振興会，科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金），基盤研究（Ｃ），課題番号：24K04590，2024年4月-2028年3月 
2. 幇助行為の促進性に関する研究，日本学術振興会，科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金），基盤研究（Ｃ），課題番号：21K01199，2021年4月-2025年3月
3. 画像の撮影・拡散によるプライバシー侵害等に対する刑事規制のあり方，日本学術振興会，科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金），基盤研究（Ｃ），課題番号：18K01325，2018年4月-2021年3月
4. 不可罰的関与行為の研究，文部省，科学研究費補助金，特別研究員奨励費，課題番号：99J08354，1999年4月-2001年3月